全国の理系の大学を中心に、学生や教員の募集に「女性枠」を設ける動きが、広がっているようです。
「東京工業大学」では2024年4月入学の入試から「総合型選抜」と「学校推薦型選抜」で、「定員：1028人」のうち「58人の女子枠」を導入予定。
翌年にはさらに増やし、「143人の女子枠」を予定しているとのこと。
また、教員の採用でも「女性限定公募」の導入が進んでおり、「東北大学工学部・工学研究科」では、2023年4月、「女性教授」が3人同時に誕生しています。
「東京大学」でも2027年度までに女性の教授・准教授を「約300人採用」する計画を打ち出すなど、このような流れは勢いを増すばかりです。
そんな背景もあるのでしょうか。
「ソニー」の2024年度入社の新卒採用でも、エンジニアや研究職など、理工系職種に占める女性の割合が「約3割」に達し、「過去最高水準」になるようです。
日本は、先進国の中でも理工系分野で学ぶ女性の割合が特に低く、「ソニー」は採用活動などで働きやすい職場環境を積極的に発信したことが奏功したようです。
そんな「ソニー」ですが、「妊娠・子育て中」に柔軟な働き方ができる勤務制度や、「不妊治療」を目的とした休暇制度を制定しており、さらには、夫婦での子育てを支援するため、「男性社員の育児休暇100％取得」も目指しているとのこと。
多くの企業が「エンジニア採用」に苦戦している中で、日本を代表するメーカーの取り組みが、大手他社に影響を与えるのではないでしょうか。
