「2025年2月17日に発売予定だった『週刊ダイヤモンド 2025年2月22日号』のフジテレビ特集において、アンケート結果を記載した一覧表で誤記（回答企業名と回答内容の不一致）が判明いたしました。そのため、書店およびコンビニエンスストアでの販売を中止いたしました」
上記は「経済雑誌」でお馴染みの「ダイヤモンド社」が同社の「公式サイト」に発表した内容です。
掲載したのは、2月17日であり、同日に発売予定だった「週刊誌」の販売を中止したのです。
「公式サイト」には、「読者の皆様ならびに関係者の皆様には、多大なご迷惑をお掛けしましたことを深くお詫び申し上げます」と謝罪の言葉に加え、「正確なアンケート結果を掲載した記事は、こちらからご覧いただけます」との案内も掲載されています。
テレビやマスコミ、報道関係に対して、何かと風当たりの強い昨今。このような「アンケート回答の社名の入れ違い」があった場合、これまでなら多くの企業が「そのまま掲載、販売」し、自社のホームページと次号に「お詫び/訂正記事」をそっと入れて済ませるところ、店頭発売は中止し（ストップが間に合わなかったようです）、定期購読者には修正版と修正箇所一覧を追送する、という「誠実、迅速、丁寧な対応」を選択したことにより、「金銭面での大きな損失」を生じさせたものの、その対応により、信頼の維持・獲得というポジティブな成果を手に入れたことでしょう。
企業不祥事などのトラブル対応のあるべき姿とも言えるのではないでしょうか。
メディアには「間違った情報を絶対に出さない」決意は必要でしょうが、「間違いがあった時にどう対応するか」の方がよっぽど重要なのかもしれませんね。
