近年のリモートワーク推移の立役者とも言える、ウェブ会議システム「Zoom」が、従業員に「週2回の出社」を命じたことが話題となっています。
同社によれば、「体系的でハイブリッドなアプローチ」が「最も効果的」な働き方であり、オフィスから「80キロ圏内」に住む従業員は、少なくとも「週2回」はオフィスで働くべきだと発表したのです。
世界的に広まったリモートワークを支えた同社の「方針転換」は、「オフィス回帰」の動きの象徴と受け止められています。
実際に、他の大手企業でも柔軟な働き方を元に戻す動きが増えており、
巨大ITの一角「メタ」も全従業員に｢週3日のリアル勤務｣を促しており、マーク・ザッカーバーグCEOは、｢内部分析によると、メタでオフィス出勤していたエンジニアは、リモートで働いていたエンジニアよりも平均的に高いパフォーマンスを発揮している｣とも紹介しています。
このような動きは、「Amazon」や「Disney」「Starbucks」にも見受けられ、「Tesla」イーロン・マスクCEOにいたっては、リモートワークができない生産現場や物流現場などの従業員の立場を盾に取り、｢リモートワークは道徳的にそもそも間違っている。一部の労働者に対する侮辱だ！｣とまで主張しています。
さらに、「Google」では、ほとんどの従業員が「週3日」はオフィス勤務をすることを求められており、「出勤状況」が「業績評価」に含まれることも決まったのです。
「働く環境」と「生産性向上」の関係性について、企業の「試行錯誤」に終わりはないようですが、冒頭の「Zoom」の決断は、稲作農家が「朝食はパン食や」と強制的に義務付けられたようにも見えてしまうのです。
