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高松 秀樹

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第182回:大手にとってのYouTubeの存在

2024/06/08

「テキストにある講師の自己紹介ページですが、、講師のYouTubeチャンネルが紹介されています。。」

「こちら外していただけますか?」

大手さんでの研修開催に向けての打合せ時に、このような依頼をいただくことは少なくありません。

いったいどうしてなのか、みなさん、おわかりになりますか?

これまでに「講師のチャンネル紹介を控えてほしい」とお伝えいただいた企業様の言い分は、大体同様です。

「ウチでは、『課金目的・営利目的』と見られかねない宣伝があると、『社内コンプラ室』に、『通報』されてしまうリスクがあるんですよ、、」

「講師には申し訳ないですが、その旨お伝えください」

このような感じのご意見をいただきます。

講師紹介ページには、「著書も掲載」されている場合がございますので、

「では、同様に書籍の紹介も宣伝になってしまいますから、こちらも外しておきましょうか?」

なんて聞きますと、

「著書については、講師のご実績、信頼度を高めることにつながるので、とてもありがたいです。ぜひ掲載ください!!」

とのことです。

「書籍紹介はOKでYouTubeはNGだなんて、大手の基準、わかりませんよね。。」

とは、チャンネル紹介を外された講師たちのお言葉。

ところで、そんな大手さんですが、「採用部門やマーケ部門」が中心になって「自社YouTubeチャンネル」を開設している企業も少なくありません。

実際に管理職研修などで、「自社YouTubeの登録はしていますか?」と聞きますと、部長クラスは1割も登録していませんし、課長クラスであっても3割程度の方しか登録をしていません。

さらには、「その存在を知らない」という方が半数近くおられます。。

一方、若手たちに同様の質問をしてみますと、「一応、登録だけはしてますよ。仕事として上司から指示がありましたから」「まあ、見たことはないですけど」などの声が聞こえます。。

例えば、「社員数10万人規模の組織がチャンネルを開設した場合には、即座に登録者は10万人以上になる!」なんて考えていたのですが、どうやらそんなに簡単なことではないようですね。

「企業チャンネルを活性化されるには、一体何が必要なのでしょう?」

どなたか教えてくださいませ。