「イオンリテール」が手掛けるセルフレジ「レジゴー」が、順調に「導入店舗数」を伸ばしているようです。
2020年3月に本格スタートしたサービスは、2021年に「100店舗」、2022年に「178店舗」、2023年に「268店舗」、2024年6月には「300店舗」を突破しているとのこと。
「人手不足、コスト削減、業務効率化、生産性向上」などの対策として生み出された「セルフレジ」ですが、欧米では「減少傾向」にあるようで、
例えば、英国のスーパーマーケットチェーン「Booths」では、運営する「28店舗」のうち「26店舗」に有人レジを設置し、「セルフレジを廃止」しています。
他にも、北米のディスカウントチェーンストア「DollarGeneral」もセルフレジの縮小を発表し、運営店舗「約1万8000」のうち、「およそ1万2000」の店でセルフレジを撤去しているのです。
いずれも「万引きや入力ミス」などによる「売上減少」、客からは「面倒くさい、使いづらい」などの声も聞こえ、「客離れ」が起きていることへの対応のようです。
一方、「レジゴー」はアプリがインストールされた「専用端末」または「自分のスマホ」でバーコードをスキャンしながら商品を選び、精算機で支払いを済ませるだけで買い物ができるというもの。
客からは「レジの待ち時間が大幅に短縮できる」「商品の合計金額を確認しながら購入できる」などポジティブな声が多く集まり、また子ども連れの客にとっては、「バーコードをスキャンして売り場を買いまわるという行為自体がを楽しい！」という声もあり、ファミリー客にも好評です。
しかも、「レジゴー」の客単価は通常レジと比べ「1.3倍」高くなっているとのこと。
中でも、「レジゴー利用率」が「全国TOP」の「イオン大田店（島根県）」では、導入時にレジ担当者だけでなく「全従業員に使い方を説明」し、誰もが顧客にレジゴーをおすすめできるようにしただけでなく、導入後は定期的に顧客向けの「レジゴー体験会」を開催し、また「従業員自身」も買い物をする際にレジゴーを使用することで、さらなる「販促活動」につながっているようです。
セルフレジの今後の展開が世界ではどうなるのか？
日本ではどうなるのか？
楽しみですね！
